退職したその日から、頭の中には「やらなければいけないこと」がどんどん積み上がっていきました。
健康保険の切り替え、傷病手当の申請、任意継続の一括払い……。そのリストに、ふと気づいたら忘れかけていたものがありました。
国民年金への切り替え手続き。
健康保険のことは気にしていたけど、年金も自分で手続きするって、正直頭になかったです……
大変そうに聞こえるけど、マイナポータルを使えばオンラインで手続きできますよ！ひとつひとつ確認していきましょう！
会社員として働いている間は、年金のことなんてほとんど意識しませんでした。毎月給与から天引きされているから、何もしなくてもいい——そう思っていたんです。でも退職した瞬間、その「自動」の仕組みが止まります。
退職後、国民年金への切り替えをマイナポータルで進めたこと、免除申請に挑もうとして離職票がなく一度止まったこと、最終的に郵便局で2年前納（418,510円）を現金納付したこと——全部正直に書きます。
退職したら「国民年金への切り替え」が必要な理由
会社員は「厚生年金」に加入しています。会社と折半で保険料を払う仕組みで、手続きはすべて会社任せ。退職するとその資格が喪失し、60歳未満であれば「国民年金」への加入義務が生じます。これは自動では切り替わらず、自分で手続きが必要です。
| 種別 | 加入者 | 保険料の負担 |
|---|---|---|
| 厚生年金 | 会社員・公務員 | 会社と折半（本人は約半額） |
| 国民年金 | 自営業・無職・退職者など | 全額自己負担（月17,920円・2026年度） |
手続きの期限は退職日の翌日から14日以内。退職直後のバタバタ期にこの期限が来るので、最初のやることリストに入れておくことをおすすめします。
オンライン申請に必要なもの
- マイナンバーカード（ICチップ読み取り対応のスマートフォンorカードリーダー）
- 健康保険の資格喪失日がわかる書類（退職証明書・健康保険資格喪失証明書など）
- 基礎年金番号（年金手帳 or 基礎年金番号通知書・マイナポータルでも確認可）
マイナポータルで申請——免除申請は断念、まず切り替えだけ
私はマイナポータルから申請を試みました。できれば最初から免除申請もセットで進めたかったのですが、ここで壁にぶつかります。
免除申請から始めようとしたら、離職票がまだ届いていなくて手続きできなかったんです……
免除申請には離職票が必要。退職したばかりで会社からまだ届いていなかったため、免除申請は一旦断念。まず「種別変更（切り替え手続き）」だけを先に進めました。
切り替えと免除申請は別々でOKです。種別変更を先に済ませて、離職票が届いてから免除申請すれば問題ありません！
- マイナポータルにログイン（マイナンバーカード＋スマートフォンで認証）
- 「手続きの検索・申請」から「国民年金 種別変更」を検索
- 退職日・勤務先情報・住所などを入力して送信
UIは最初少しわかりにくいですが、「国民年金」でサイト内検索するとスムーズにたどり着けました。入力内容は手元にある情報を入れるだけで、役所に行かずに完結できたのは体調が不安定な時期に助かりました。その後、手続きが進み、最終的には年金事務所で2年前納用の納付書を発行してもらう流れになりました。
月17,920円という現実——健康保険と合わせると毎月7万円超
国民年金の保険料は2026年度（令和8年度）で月額17,920円（全国一律・定額）です。
会社員のときは厚生年金として給与から天引きされ、しかも会社が半額を負担してくれていました。退職後は全額自己負担。さらに健康保険の任意継続（約56,500円/月）と合わせると、社会保険料だけで毎月約74,000円以上の出費になります。
収入がゼロになったのに、出ていくお金はこれだけある。退職直後の「お金の現実」がずっしりきます。
だからこそ、前納制度を使って、少しでも負担を軽くできるか確認しておきたいですね。前納期間によって割引額は変わりますが、2年前納なら1万円を超える差になることもありますよ！
健康保険についても、任意継続にするか国保にするかを、同じ時期に考える必要がありました。
私の場合は1年目を任意継続にし、年間約60万円を前納しました。国民年金と合わせた退職1年目の負担も、別記事で金額付きで整理しています。
私は郵便局で2年前納を現金納付しました
国民年金には、6ヶ月・1年・2年とまとめて前納できる制度があり、まとめるほど割引額が大きくなります。私は最終的に、2年前納（418,510円）を選びました。
30万円を超える納付書は、コンビニ・スマホ決済では取り扱いできません。私の場合は、年金事務所で納付書を発行してもらい、その後、郵便局窓口で現金納付しました。
領収証書は、確定申告や社会保険料控除の確認で必要になる可能性があるため、控除証明書とあわせて保管しておくつもりです。
退職直後に40万円超の一括支払いは正直、心理的な負荷が大きかったです。ただ、2年分の支払いが「もう終わったこと」として整理できた安心感は、月払いには代えがたい感覚でした。
※金額は令和8年度時点の国民年金保険料前納額です。
| 納付方法 | 金額 | 割引額 |
|---|---|---|
| クレカ1年前納 | 211,220円 | 3,820円 |
| クレカ2年前納 | 418,510円 | 16,010円 |
| 現金2年前納（私が選んだ方法） | 418,510円 | 16,010円 |
| 口座振替2年前納（最大割引） | 417,150円 | 17,370円 |
免除申請の現実——「世帯収入が高いと難しい」という話
切り替え手続きと並行して、保険料の免除・猶予申請という制度も調べました。退職して収入が大幅に減った年は、所得の状況によって保険料が全額〜4分の1まで免除になる場合があります。退職特例免除を使えば「申請者本人の所得をゼロとして計算する」ことができますが、配偶者の所得は通常通り審査対象になります。
私の場合、妻が働いているため、その所得が審査に含まれます。各免除区分の基準（夫婦2人世帯）と比べると——
| 免除区分 | 世帯所得の目安 | 私の場合 |
|---|---|---|
| 全額免除 | 約122万円以下 | ❌ |
| 3/4免除 | 約155万円以下 | ❌ |
| 半額免除 | 約195万円以下 | ❌ |
| 1/4免除 | 約235万円以下 | △ギリギリ |
妻に働いてもらっているのに「配偶者の収入があるから免除できない」というのは、正直複雑な気持ちになります……
配偶者の収入が壁になるのは確かに悔しいですね。でも来年度に状況が変わったとき、改めて申請できますよ。まずは今できる手続きを着実に進めていきましょう！
ただし、ここでひとつ大事な気づきがありました。当初、私は「免除が認められれば、その分は将来の年金額に影響しない」と少し勘違いしていました。
でも実際には、免除された期間は老齢基礎年金の受給額に影響します。将来の受給額を満額に近づけたい場合は、10年以内に追納する必要があります。つまり、私の場合は「今の負担を軽くするか」「将来の年金額を考えて、あとで追納するか」を考えることになりました。退職直後で家計が引き締まるのは確かです。
ただ、後から追納する手続きや心理的な負担を考えると、私の場合は、先に2年前納で払い切ってしまう方が落ち着くと感じました。そのため、最終的に免除申請は見送り、2年前納418,510円を郵便局窓口で現金納付することにしました。
退職後の年金手続き、やってみてわかったこと
- マイナポータルで役所に行かずに申請できた（マイナンバーカードがあれば完結）
- 14日以内という期限を最初から知っておくべきだった（退職直後の手続きラッシュとかぶる）
- 免除申請は離職票が届いてから——焦らず待てばOK、遡って申請できる
- 前納は金額が大きいので——免除申請を考えている人は、結果や見通しを確認してから判断するのが無難。私の場合は、最終的に2年前納を選びました。
- 現金一括前納でも割引はある——私は郵便局窓口で2年分まとめて納付しました。30万円を超えるとコンビニ・スマホ決済が使えないので、まとまった金額の前納は窓口対応が前提です。
退職後の手続きは「全部同時にやれ」じゃなくて、「優先順位をつけて、できるものからやる」が正解でした。
「できるものからひとつずつ」が正解です！免除申請をする人は離職票が届いてから、前納する人は金額と時期を確認して進めたいですね！
退職してまだ1ヶ月も経っていませんが、手続きひとつひとつを調べながら動いています。思っていたほど複雑ではなかった——でも知らないと焦ることだらけでした。同じ状況にいる方の参考に、少しでもなれたら嬉しいです。
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